2017年4月29日土曜日

『〈ポスト・トゥルース〉アメリカの誕生』池田純一著」書評、『日本経済新聞』2017年4月22日朝刊 21面


ITが「怪物」生む過程を記録

『〈ポスト・トゥルース〉アメリカの誕生』池田純一著」書評『日本経済新聞』2017422日朝刊 21


 期せずして書かれた、ポスト・トゥルース(ポスト真実・ポスト真理)なアメリカの誕生記録である。「ポスト・トゥルース」という言葉、瞬く間に広まったのだが、まだ訳語がこなれない。だが、「著しく信頼や信用に欠ける情報や意見が世界に充満していることが公式見解になってしまった現代社会」の状況で、「これから相当心労の多い近未来が待っていそうだ」と言われるとすとんと腑に落ちる。
 ITコンサルタントでデザイン考案家でもある著者が、デジタル・カルチャーのトレンド誌Wiredに連載した記事を編集した一冊。リアルタイムで書き継がれていった文章をまとめているだけに、偶発的な出来事に満ちた大統領選の展開が臨場感をもって描き出されて小気味よい。
 アメリカ大統領選はいつもメディアとテクノロジーの実験場だ。政治マーケティングのウオッチャーという視点から、著者は、この一大イベントを観測しようとしていた。だが、目の当たりにしたのは、トランプ選出にいたるハチャメチャな「リアリティー・ショー」だった。800万人のフォローワーをもつトランプによる、本音トーク的ツイート、フォロワーによる拡散、バズ(噂)の拡大、テレビでの取り上げ、話題性の向上、有名性をましたトランプのさらなるツイート、以下同様・・・というメディア・サイクルの循環が、大統領選挙をハック(乗っ取)したトランプのメディア戦略だった。誰もが「巨大な炎上」を見せつけられ続けることとなった。どこまでも「セルフィー(自撮り的)」なトランプとはそのような得体の知れないIT時代の怪物なのである。
 「マスメディア」をとおして、政治とマーケティングを一致させることでアメリカ大統領選挙は進化してきたのだが、ITは、世界を完全に書き換えてしまった。「ソーシャル・メディア」という「なにかメディアのようなもの」が立ち上がってしまったからだ。マスメディアによる「公正な報道」と「消費情報の流布」という前提が崩れ、外国からサイバー攻撃をうけてオピニオンが短期波動する、「サイバーパワー」の時代に突入した。政治や経済から、世界の認識方法まですべてを考えなおさなければならない時なのである。

2017年4月20日木曜日

〈セルフィ化する自我〉と〈ポスト・トゥルース〉

石田英敬ブログ記事「流言(ツイート) (2)」

自撮り(セルフィ)化する自我〉と〈ポスト・トゥルース〉


 知人からの連絡で、私が数日前に朝日新聞(4月18日朝刊三面)に載せたコメントに対して、「池田信夫」という「ブロガー」がいくつかのツィートで私に言及していることを知った。
 ブログ圏では一定程度名前を知られたブロガーで相当数のフォロワーを持っているようである。しらべてみると、大学の同期か、(浪人した彼が)一学年程度下のようである。

 その一連のツィートは以下の通り:https://twitter.com/ikedanob
 (いずれも418日)

1)「これ笑えるね。明らかにフーコーを読まないで「パノプティコン」。コメントしてるのが元革マルの石田英敬。彼の下宿の引っ越しを手伝った友達が2人、内ゲバで殺された。」

2)「「パノプティコン」はフーコー自身がのちに否定した概念。石田英敬は彼の講義を訳したんだから、朝日の頭の悪い記者に教えてやれよ。|司牧的権力から統治性へ」

3) 「「石田は自分で立花隆に「私は元革マルで友達が殺された」と語っている。これが朝日新聞の「パノプティコン」のネタ元。|石田英敬 blog 立花隆『読書脳:ぼくの深読み300冊の記録』巻頭対談 ow.ly/R27U30aXgAN」」

4)「このときは石田が被害者だが、当時は革マルも「党派闘争で中核を殲滅する」と公言していた。彼が「日本にいられなくなった」のもそれが原因だが、自分のブログに書いて何も反省していない。2人殺されたのは大事件だったので、東大が彼を採用するときも前歴は知っていたはずだ。」

 ずいぶんずさんな引用で、上記3)の引用符に囲まれた言葉は、私のブログにも、言及している立花隆の本のなかにも、どこにも存在しないフェイク引用である。

 上記4)の一節は、石田は加害者でもあったはずだ、「それが原因」で「日本にいられなくなった」と推論しているようなのだが、何が根拠なのだろうか。
 「何も反省していない」とさらに倫理的に断罪。東大のことまでご丁寧に書いている。

 2)も、ずいぶん横柄な物言いだと思う。
 私は見ず知らずの人物に「教えてやれよ」と何か命令されるおぼえはない。「頭の悪い記者」とか口汚くののしるかぎりは、自分はよっぽど頭がいいと思い込んでいるのであろう。

 たった4回のツィートで、ずいぶんとたくさんの誤った推論を重ねたものである。

 断っておくが、私も、殺された私の友人たちも内ゲバに加わったり手を貸したことは一度もない。そこに、四十数年前の出来事の救いようのない「無益な受難性パッシヴィテ」があるのだが、いくら大学が同期でも、誤謬推理を重ねる浅薄あさはかな知性の人間には、とうてい理解できまい。


 流言(ツィート)が繰り広げる世界とは、なんとも心貧しい(ミゼラブル)光景だが、メディア学者としての私に興味があるのは、こうした一部ブロガーに見受けられる「無根拠な断定」癖と「肥大した自我」という病理である。
 ソーシャル・メディアでは、基本的な文明性(シヴィリテ)を失ってしまった物言いが行き交い、夜郎自大な意見がまかりとおる。残念ながら、それがこの種のコミュニケーションの「流儀」とさえなってしまっている面は否定できず、その種の心理的傾向をもつ人物を引き寄せる場所となって、大量のフォロワーをしたがえて跋扈している。

 ソーシャル・メディアという〈メディア未満のメディア〉が興隆し、信頼性に欠ける情報や意見が大量に世界に流布される〈ポスト・トゥルース〉状況とこれは深く関連しているだろう。
 トランプのような人物が現れるのも、こうしたソーシャル・メディアの負の側面が拡大したからである。


 しかし、メディアとは〈他者〉の契機なのである。メディアが〈他者〉の契機であることによって、ひとは〈自分〉を伝えようとする。

 だが、〈ソーシャル・メディア〉がもたらしたのは、〈メディア〉と〈自分〉との区別がつかなくなるというコミュニケーション状況である。「自撮り」が端的にそれを示している。「自撮り」を自分で眺めているかぎりはナルシス的関係だが、「自撮り」を無際限にネットワークに「拡散」するようになれば、〈自己〉と〈社会〉の境界がゆらぐ。

 おなじように、思い込みも、ソーシャル・メディアにのせると、〈真実みたいなもの〉と思われてくる。そして、〈真実〉を思うようにつくれるという錯覚に陥る。それこそ〈ポスト・トゥルース〉状況である。

 そして、〈プチ・トランプ〉がそのようにして、いたるところに生まれるようになる。


 冒頭の話題に戻ると、四方田犬彦は数年前に私に会いにきて話を聞いて帰り、私との対話を、彼の本のなかで次のように書いた。——

「最後に石田が、ただ一つ自分の心の支えだったのは、自分たちが中核派を襲撃する側の行動に参加していなかったことだと語ったことが、わたしには強く印象に残った。」(四方田犬彦『歳月の鉛』)

 今回、『朝日新聞』の記者も私に会いにきてフーコーについて話を聞いて帰り、そして記事を書いた。

 書かれたことは、それぞれの書き手の責任によるそれぞれの記事である。しかし、それは、それぞれ書き手たちが、〈取材〉して〈書〉いた〈書かれた真実〉である。

 たとえ、ブログであれ、〈書記メディア〉を扱う者は、〈他者〉と〈真実〉を前に、より謙虚であれ。〈書記メディア〉において、〈社会〉とは、〈書くことの倫理〉から始まるものである。


2017年4月10日月曜日

電子辞書を条件付きで「推薦」する!:東大生協駒場店CM 石田英敬教授(情報学環・フランス語) 推薦の言葉 

東大生協駒場店CM
石田英敬教授(情報学環・フランス語)推薦の言葉 


電子辞書を条件付きで「推薦」する!
 
  電子辞書を推薦しますが、あくまでも条件付きの推薦であることを忘れてほしくありません。
皆さんもお分かりでしょうが、計算機を使い始めると計算能力は落ちるということはよく知られたことです。「機械」が「脳」の演算の「代わり」をしてくれるからです。電子辞書に、単語を覚える「代わり」をしてもらおうなどと考えると間違いなく「語学力」は落ちます。このことを決して忘れないでください。
「辞書」は「読む」ものであって、「外国語」は「聴いたり・読んだり」して「脳」を使って「記憶」し「学習」するものです。現在までのところ市販されている「電子辞書」もほとんどすべては通常の「辞書」として作られた「読むための本」にすぎません。「電子辞書」は、「脳」による「記憶」と「学習」の代行は決してしてくれないのです。そのような代行システムを求める人には、むしろ外付けの「単語モジュール」を「脳」のなかに直接埋め込むことを薦めますが、幸か不幸か、そのようなシステムはまだ開発されていません。
 さて、このような重大な留保をつけたうえでなお電子辞書を推薦するとすれば、それはひとえに電子辞書の「軽さ」という純粋に物質的な理由によります。なにしろ合計すれば何十キロの重量にも達する10冊以上もの辞書を持ち歩かなくてもよくなったのですから、これほど便利なことはないのです。あなたは電車のなかでもまるで図書館にいるように勉強することができる。通学時間も、食堂の一角で過ごす時も、あるいは恋人とのデート中でも彼/彼女がトイレに立った合間など、あらゆる時間と場所を、いつでも「勉強」に充てる時空間へと一瞬のうちに変貌させることができるのです。素晴らしいことではありませんか!ただし、ここでもまた注意が必要です。辞書は頁をめくったり、鉛筆をなめなめ印をつけたり、頭髪を掻きむしったり、鼻糞をほじくったりしながら、言葉の意味とにらめっこするために存在しています。つまり、身体のいろいろな部位を使って「読み」、「学習する」ために出来ているのです。ところが「電子辞書」には、「身体」の経験が成立する場がほとんどありません。電子辞書は、図書館の書棚の間を言葉の意味を求めて探し回るときのような「アフォーダンス」(手がかり)を、あなたに与えてくれたりはしないのです。一瞬見つかった言葉の用法も、画面がスクロールされれば、液晶画面の闇のなかに消えてしまいます。だから、出来るだけ実物の辞書をあなたは使いましょう。そして、満員電車のなかでだけ、そっと「電子辞書」を取り出して言葉を覚えましょう。

2017年3月11日土曜日

「ポスト真実の政治 情報の見極め 正念場に」『北海道新聞』コラム「各自核論」2017年3月11日(土曜日)朝刊7面

 
「ポスト真実の政治 情報の見極め 正念場に」『北海道新聞』コラム「各自核論」2017年3月11日(土曜日)朝刊7面


 いま世界では、「ポスト真実」の政治が言われ、ウソやデマをネットで拡散させることで、攻撃したり注目を集めたりする政治のあり方が急速に広まっている。
 ツイッターで真偽不明の発言をつぎつぎに拡散させる。あからさまな虚偽を「オルタナティブ・ファクト」などと開き直り、既存のニュース・メディアを「偽ニュース」と決めつけ、「人民の敵」と攻撃する。
 トランプ米大統領の選出によって現代政治の際だった特徴として認知されるようになった。アグレッシブなポピュリズムの政治は、またたくまに世界に伝染して、極右政権の誕生が懸念されるフランスでも、腐敗を指摘された大統領選候補が公然とメディアや司法を攻撃して居直るなどが起こっている。メディアに攻撃的な政治運営を進めてきた我が国の安倍政権も例外ではない。
 2000年代以後しばらくの間、各国の政治は共通したメディア政治のフォーマットをもっていた。ブッシュJr.米大統領、ブレア英首相やベルルスコーニ伊首相、サルコジ仏大統領、日本の小泉首相の時代である。冷戦後の世界秩序とグローバル資本主義への適応を基調とし(ネオ・リベラリズム)、大統領型の指導者のリーダーシップを演出するという、テレビ・メディアを主たる出口とする、政治マーケティングの手法を使った誘惑と演出のメディア政治である。
 だが、2010年代以後は、グローバル資本主義の行き詰まり(リーマンショック)、米国の覇権の後退、北アフリカ・中東での体制転覆や内戦による難民の増大、テロの拡散、グローバル化の負の側面の顕在化(格差問題、貧困化)により、袋小路のような先の見えない世界に突入した。
 その間にも、ネットは既存マスメディアを揺るがせるまでに成長し、スマホだけで情報をとる人びとが増えソーシャル・メディアが生活基盤となった。ネットのなかにいままでにない群集が登場し、マスメディアを攻撃し支持を集める極右サイトも登場しネット・ポピュリズムの土壌となった。
 テレビ政治時代のワンフレーズ・ポリティクスは、いまでは、ツイッター・ポリティクスに姿を変え、トランプ氏のように、テレビと現実との区別が曖昧なリアリティ・ショー番組で知名度をあげた人物が、行き当たりばったりのメディア・パーフォーマンスの政治家として登場した。
 最近IT技術や経済で言われる「ディスラプション(破壊的変化)」が、政治でも進行していることの現れなのだが、創造的破壊となるとはとても思えない。目の当たりにしているのは、20世紀後半以後、築かれてきた秩序、普遍的価値、国家を超えた協調の枠組み、貿易の制度が、みるみる破壊されていくことだ。

 いま、気骨ある政治と理性的なジャーナリズムがいっそう鮮明な旗を掲げることが求められている。かつてウオーター・ゲート事件でニクソン元大統領を追い詰めた、ワシントン・ポスト紙は、最近あらためて「無明の中では民主主義は死んでしまう」をスローガンに掲げた。昨年以来、米英の高級紙や国際テレビ局などのニュース・メディアは、ファクトチェック・コーナーを設け、トランプ政権の発信情報の真偽の可視化を始めた。フェイス・ブックやグーグルなども偽ニュースやデマ・サイトへの対策を考えはじめた。だれも予想できないほど混乱する政治状況のなかで、いまほどジャーナリズム精神の発揮が求められるときはない。

2017年2月19日日曜日

「ネット時代の社会規範を提起『超監視社会』ブルース・シュナイアー著」書評、『日本経済新聞』2017年2月19日朝刊21面

「ネット時代の社会規範を提起『超監視社会』ブルース・シュナイアー著」書評、『日本経済新聞』2017年2月19日朝刊21面
 ウェブの検索履歴、GPS位置情報、メール、チャットやフェイスブック、オンライン決済、 オンラインバンキング・・・私たちのスマホやパソコンから日々大量の個人データが生成している。ネット検索すれば履歴が残り、メールを送れば保管され、いいねボタンを押すだけで履歴が残り追跡され、個人が特定されるリスクがある。情報の氾濫する海を泳ぐ日々を送っている以上、プライバシーゼロの生活しかないのか。フィッシングやウイルスにさえ気をつけていれば、情報の洪水の匿名性のなかに隠れて暮らしていけるのか。
 本書は、世界的な暗号専門家でコンピュータ・セキュリティーの権威、NSA(アメリカ国家安全保障局)が「ぜったいに刊行させたくなかった」と評したベストセラー『暗号技術大全』の著者による警世の書である。政府や議会に助言を行う立場にいる人物だけに、月並みな監視社会批判ではない。無数の事実が克明に調べあげられて提示され、日本の読者にとっても有益で実用的な情報が満載である。
 アル・ゴア元米副大統領は、「資本主義はストーカー経済になってしまった」と警告する。ネット時代がたどり着いたのは、巨大企業と国家による網羅的大量監視社会である。私たちが利用するシステムは、サービスの提供と引き換えに私たちを監視する。サービスが「無料で便利」なのは、私たちが顧客ではなくデータをせっせと生み出す商品だからだ。集められたデータは巨大企業によって売買される。

 「安全安心」のためにはあらゆる個人情報を国家に差し出すべきなのか。しかし、テロ対策が国家による網羅的監視を可能にする口実にすぎず、セキュリティーをむしろ弱めることになるとしたら。2013年のスノーデンの告発はNSAが全世界でインターネット傍受を展開し、IT企業とも協力して網羅的にデータを収集し、同盟国を含む各国への諜報活動を展開していることを暴露した。もちろんアメリカだけに限らない。今回の米大統領選挙をみても、今日の世界でデータが戦略的に使われる危険は現実化してきている。データブローカー企業が数億人分の個人情報を売買し、政府がコンピュータ機器に諜報活動のためのバックドアを要求するわが国ではないとしても、私たちは、日常あまりにナイーブ、暢気でありすぎないか。本書は超監視社会時代をむかえた国家・企業に対する改良のための提案、新たな社会規範を提起している。

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